インタビュー

創業40年を迎え、本場焼肉店を展開する「白雲台」。現在、大阪梅田グランフロント・伊丹空港の2店舗にて、インドネシア人及びミャンマー人の特定技能外国人を雇用いただいております。今回は、グランフロント大阪店にお伺いし、呉社長へ特定技能外国人を雇用するに至った背景についてお伺いしてきました。外国人雇用をご検討されている企業様は、ぜひご覧ください。

京都府北部、与謝野郡及び京丹後市にて介護施設を3施設運営しているきずなケアサービス様。現在、ミャンマー人の特定技能外国人を5名雇用していただいております。過疎認定地域としても指定されている丹後地域にて、特定技能外国人の雇用に踏み切った背景や実際に受け入れてみてどうだったのか、同社代表取締役の荻野社長へお伺いしております。

大阪を中心に薬局、介護、保育、介護のスクールそして、食材の会社と5つの事業を展開しているみとうメディカル株式会社。創業50周年を迎えると同時に、介護事業において外国人を約50名雇用されています。特徴的なのは、8カ国もの多国籍人材を雇用し、募集〜申請〜入社後の支援まで、外部の登録支援機関を活用せずに全て自社対応されている点です。専門職では短期離職や募集に苦戦するケースも珍しくない中、多くの人材を惹きつける上に定着率も高い同社の取り組みについて、同社人事部長の三上さん、登録支援機関業務を一手に担っている黒岩さん、ブータン人リーダーのソナムさんにお伺いしてきました。

埼玉県越谷市にてバケットコンベアの製造・販売を手がける株式会社翔和。「日本人の採用は考えていない」と語る田中社長は、現在「特定技能外国人」を3名雇用しています。今回は、特定技能の前から外国人社員を受け入れ、すでに現場レベルでダイバーシティの考えが浸透している同社の取り組みをお伺いしてきました。

大阪を中心に本格イタリアンをはじめとした飲食事業を展開する株式会社レアル・ダイニング。「年々厳しくなる採用活動に危機感を感じていました」と語る西出社長は、特定技能外国人の採用をご決断され、現在2名（インドネシア・ベトナム）受け入れています。今回も、特定技能外国人を受け入れるに至った背景から、同社で内定を勝ち取ったインドネシア人のユダさんに話をお伺いしてきました。

今回は、『外食を救うのは誰か』の著書、日経ビジネス鷲尾氏をお招きし、セミナーを実施し、「外食産業の構造課題とその対策」についてお伺いしましたので、セミナーレポートとして一部加筆修正をした上で公開いたしました。飲食事業者様はぜひ最後までご覧ください。

仙台を中心に、「ケータリング事業」をメインに「居酒屋」、「ベーカリー」、「ラーメン」と多業種展開されている株式会社クロールアップ。コロナの影響を受ける中、将来の人手不足を見越して特定技能外国人の雇用をご決断されます。今回は、同社代表取締役及川社長に、特定技能外国人の受け入れ背景から入社後の実態に至るまでお伺いしてきました。また、同時に、同社で働くミャンマー人社員（特定技能外国人）にもインタビューを実施しております。これから特定技能の雇用をご検討されている外食企業様は、ぜひご覧ください。

東京で宅配弁当事業（宅配弁当斉屋・海鮮焼弁当こうみや）及び外食事業（豚大学・豚大学とんかつ学部）を展開する有限会社斉屋。外食事業にて特定技能外国人を複数人受け入れています。今回は、専務取締役の斉藤様に特定技能外国人を受け入れるに至った背景をお伺いしました。