外国人社員の日本語レベル | 採用後の日本語教育とコミュニケーションで悩まないためには？

外国人の日本語レベルの測定方法は？

まずはじめに、外国人の日本語レベルをどのように測ればよいのか？について見ていきます。

日本語能力試験等の検定試験で確認する

外国人の日本語能力の判断指標として一般的なのは「検定試験」です。

日本語能力を測定する検定試験もいくつか種類がありますが、最も有名なのは日本語能力試験（ JLPT＝Japanese Language Proficiency Test）です。

この日本語能力試験（JLPT）は、日本語を母国語としない人を対象に、日本語能力を測定・認定することを目的とし、国際交流基金と日本国際教育支援協会が共同で実施しています。

毎年2回（7月、12月）の実施で、日本の各都市や海外でも受験が可能で、年間100万人近くの外国人が受験する日本語試験です。

テスト形式は、マークシートによる選択式で、N1〜N5の5つのレベルごとの試験があり、N1が一番難しくN5が一番易しくなっています（英検と似たようなイメージです）。

公式ウェブサイトが公表している、それぞれのレベル認定目安は以下の通りです。

N1は「日本人と同程度に会話できるレベル」とも言われており、日本の大学を卒業した留学生などはN1やN2レベルが多く、オフィスワークで求められる日本語水準と言えるでしょう。一方、最近在留者数が急激に伸びている在留資格「特定技能」の取得にはN4以上が必要です。

また、他の検定試験では、国際交流基金日本語基礎テスト（Japan Foundation Test for Basic Japanese、略称：JFT-Basic）が有名です。

JFT-Basicは日本国内外で年6回実施されており、日本語能力試験（JLPT）のようにレベルごとの試験はなく、受験レベルは1つのみです。

テスト形式はコンピューター・ベースト・テスティング（CBT: Computer Based Testing）方式により行われ、各国のテスト会場でコンピュータを使用して出題、解答をします。

日本語能力の判定は、「CEFR」と言われる語学能力を６段階（A1、A2、B1、B2、C1、C2）で評価する国際的な基準で、「ある程度日常会話ができ、生活に支障がない程度の能力」の目安であるA2レベルの日本語力を持っているかどうかをテストの結果から判定します。

ここで、在留外国人の日本語能力について見ていきます。

出入国在留管理庁が2022年8月に公表した「令和４年度 在留外国人に対する基礎調査報告書」によると、在留外国人の日本語能力（話す・聞く）の分布は以下の図の通りです。

上図で「幅広い話題について自由に会話ができる」が日本語能力試験（JLPT）のN1相当と考えられます。以下は在留資格別です。

N1レベルで言えば、永住者でこそ39.2%はありますが、留学生などは15.4%と少ないです。そのため、N1レベルの留学生を採用するのは非常に困難であると言えます。

実際の面接で会話能力を確認する

実際に面接時における、会話能力で確認をする方法もあります。

先程の日本語試験などはマークシートやコンピュータを使った回答選択式のため、意図せず点数が取れてしまうことや、文法・読み・聞きの能力は測れても「話す」能力は測ることが出来ません。特に、中華圏出身の方については、母国においても漢字を用いる機会が多いため、「ペーパーテストでは高得点取得できても、会話能力はいまいち」というケースは結構あります。

そのため、日本語能力試験ではN1やN2でも日本語での会話レベルはもっと低かったり、逆にN3やN4レベルでも、日本語の会話能力はN1やN2と遜色ないというケースもあったりします。

外国人雇用を検討される企業様は、ぜひ履歴書記載の日本語能力試験の結果だけではなく、面接などで実際に会話をしてコミュニケーションが問題なく取れるのかはチェックをした方が良いでしょう。

リアルな日本語能力のレベル感（弊社の顧客事例）

弊社は、特定技能外国人の紹介事業を展開しておりますが、実際に面接に参加してくる候補者の事例を交えながら、日本語能力のレベル感について、具体的にイメージいただければと思います。

以下のYouTube動画は、オンライン面接を録画したものになります。

東京23区に、30店舗ほど展開する飲食事業者様で、募集条件としては額面で30万円ほど。求職者側は、ミャンマー在住の日本語能力N2有資格者になります。一度も日本へ行ったことがなく、母国の学校や独学で日本語を学習しています。

動画をご覧いただいて分かる通り、N2レベルになると通訳など一切必要なく、日本人のネイティブレベルのスピード感で難なく会話をこなせていることが伺えるかと思います。

一方、このレベル感の人材を、特に特定技能領域で集客するとなると、それなりの待遇面を提示できないと難しいでしょう。

以下のYouTube動画では、実際に飲食店で就労中のミャンマー人へのインタビューとなっています。

動画に出演いただいたミャンマー人女性は、日本に入国して約6ヶ月で、日本語能力試験N4の有資格者になります。京丹後市にて飲食店を展開する会社で、特定技能として就労しています。

最初の動画に出演いただいた方よりも、やはり日本語力は劣る部分は否めませんが、N4にも関わらず、通訳なしで日本語におけるコミュニケーションが成立していることがお分かりいただけますでしょうか。

先にお伝えしたとおり、例え日本語能力N4しか持っていないとしても、日本語での会話能力が高い人材は、実はたくさんいます。繰り返しにはなりますが、履歴書だけではなく、ぜひ面接にご参加し、実際の会話力を確認いただいた方が、優秀な人材に巡り会える確率は高くなっていくと言えます。

弊社では、履歴書をご提示する際に、キャリアアドバイザーとの日本語での面談風景を録画データとして事前に共有しております。お客様側で書類選考と同時に、ある程度の会話力を録画データを確認することで把握でき、スクリーニングできる体制を構築しておりますので、「全然日本語が期待水準に達していない」「面接時間が無駄になってしまった」という事態が発生せず、安心して外国人採用に取り組めます。もしご興味ある企業様は、以下のバナーより、お問い合わせお待ちしております。

日本語だけではない？外国人社員とのコミュニケーションの重要性

日本語能力の確認も重要ですが、言語も含め最も大切なのはコミュニケーションをしっかりと取る（取れる）ことです。

ここでは、外国人とコミュニケーションを取るうえで大切にすべき事を見ていきます。

文化的な背景を理解したコミュニケーションが大切

まずは、双方が互いの文化的な背景を理解をすることが重要です。

最もわかりやすい例は「宗教」でしょう。

宗教によっては食事の制限や飲酒ができない、特定の身だしなみが必要…など様々な決まりがあるため、日本人と同様には考えず、彼らの信仰に配慮したコミュニケーションが重要です。

また、日本人にしか馴染みがないような話題なども注意が必要です。

例えば、スポーツで言えば、東南アジアではサッカーは日本同様に人気ですが、野球はあまり盛んではありません。そのため、野球全般や高校野球（甲子園）などの話題にはついてこないケースも多いでしょう。

昨今では日本でも良く言われるようになっている、セクハラやパワハラなどは特に敏感なので絶対にやめましょう。

日本語が上手でも伝え方に気をつける

日本語が上手だからと言っても、育ってきた環境が異なれば国民性、気質なども違ってきます。日本では「空気を読む」や「相手の気持ち（考え）を汲み取る」などは大事にされますが、外国人には理解ができないことが多いため、伝え方にも気を付けましょう。

具体例をいくつか紹介します。

• 曖昧な表現をせず、5W1Hを明確にしたコミュニケーションにする
  「なるはやで」や「いい感じに」などの曖昧な表現はNGです。何をいつまでにどのようにして欲しいのかなど、5W1Hを明確に伝えましょう。

• カタカナ語や専門用語はしっかりと補足を入れて説明する
  アジェンタ、コンプラ、コミット、バッファ、リスケ、リマインド、、などの日本人がよくビジネスで使うカタカナ語や専門用語はもちろん分かりません。補足を入れて説明をして覚えてもらいましょう。

• 日本語が上手でも、ゆっくりとわかりやすい日本語で話す
  ゆっくりわかりやすく伝え、更に複数回コミュニケーションをとり、正確に伝わっているか確認すると良いでしょう。

• 図や動画などを活用して、視覚的にイメージさせる
  言葉による理解だけでなく、視覚的な理解などのノンバーバル（非言語）コミュニケーションも積極的に活用することで理解を深めましょう。

上記を参考にしていただくだけで、驚くほどコミュニケーションが円滑に進むようになります。「日本語が全然伝わらない」というのは、単純に日本人側の伝え方に問題があるケースも多々ありますので、ご注意ください。

ビジネスマナーと日本語力は別で考える

ビジネスマナーは社会経験がなければ日本人でも理解をしている方は少ないです。外国人であればなおさらで、入社前にビジネスマナーまで学んでいるのはとても稀です。

• 身だしなみ
• 言葉遣い
• 挨拶の仕方
• 時間厳守
• 報連相
• 席次、席順
• 宴席のルール

上記のように、多くのビジネスマナーを外国人が自ら学ぶのはとても困難でしょう。

そのため、新入社員研修などで十分に時間をとって学ぶ機会を設ける必要があります。特に日本語の敬語や基礎的なビジネスマナーについては日々の業務の中でも反復的に実施をさせることも大切です。

外国人雇用企業が実施できる日本語教育方法は？

外国人を雇用する場合、日本語教育や学習を企業がサポートする必要もあるでしょう。ここでは、外国人を雇用する企業ができる日本語方法について見ていきます。

入社前後に日本語学校へ通ってもらう

まず1つ目は、入社前後に日本語学校へ通ってもらう方法です。

日本語学校は、日本語を母国語としない外国人を対象に日本語を教える機関の1つです。

法務省から告示校として認定を受けいている日本語学校は、在留資格「留学」の外国人の受け入れが認められる機関のため、一般的には留学生が専門学校や大学に進学する前に通うケースが多いですが、基礎的な日本語習得以外にもビジネス日本語コースなど多彩なコースがあるため、経験豊富な日本語教師のもとでそれぞれのレベルに合った日本語教育を受けることができます。

しかし、入社後に働きながら通う時間の確保や学費の面など、外国人本人だけでは困難なこともあるため、企業側が時間の融通や費用面のサポートをしてあげると良いでしょう。

入社時研修で日本語・ビジネスマナーを身につけてもらう

2つ目は、自社にて日本語やビジネスマナーの研修を行う方法です。

自社にて行う場合においては、どのようなカリキュラムにするのか（内容、回数、講師…）を事前にしっかりと組む必要があります。

経験がない企業だと、カリキュラムを組んだり、教材を用意したり、自社社員が講師を務めたり等と、難しいことも多いため外部の講師や研修サービスをうまく活用すると良いでしょう。

研修であれば、就業時間内ということで学習の時間をしっかり確保できますし、オンラインサービスなどであれば進捗状況なども確認ができるのは良い点でしょう。

無料のボランティアに通ってもらう

各自治体やNPO団体などがボランティアで運営している日本語教室が日本全国にあります。全てが無料ではありませんが、1回数百円程度の低料金で利用ができます。

都心などは比較的このような日本語教室は多いですが、それでも開催日時が限られていたりするため、働いている場合は移動なども考えると、なかなか都合がつかない場合も多いでしょう。

もし、なかなか都合がつかなかったり、周辺に日本語教室がない場合は、オンラインのボランティア日本語教室もありますので、それらもうまく活用すると良いでしょう。

外国人を採用する際に、日本語・コミュニケーションで悩まないために

雇用した外国人の日本語教育の方法について紹介しましたが、できれば外国人の日本語能力やコミュニケーション等で悩みたくないというのが企業側の本音ではないでしょうか。

ここでは、外国人を採用する際に、なるべく日本語やコミュニケーションで悩まないためにどうすれば良いかを見ていきます。

留学生を中心に採用していく

外国人の留学生を積極的に採用するのは1つの手でしょう。

留学生であれば、比較的日本の在留期間も長いため、日本での生活に慣れており、日本語でのコミュニケーションも問題ない可能性が高いです。また、アルバイトを通して日本語での会話経験を積んでいる学生も多く、入社後のコミュニケーションにそこまで問題はないでしょう。

特に日本の大学や大学院を卒業している留学生は日本語能力が高く、以下のような調査データもあります。

こちらは就活サービス「キャリタス就活」を運営する株式会社ディスコが、大学4年・大学院修士課程 2年の留学生を対象に調査したものですが、日本語能力については、ビジネスレベル以上の日本語を話せる外国人留学生は75.7%、実際にN1を保有している留学生は65.9%もいました。

しかしながら、日本の大学や大学院卒の留学生となると、どうしても母数が少なくなってしまうため、採用は苦戦します。また、どのような留学生であっても専門的な日本語やビジネス用語、細かいビジネスマナーなどは教育・支援が必要です。

もし、留学生を採用することになれば、就労ビザへの在留資格変更をする必要がありますが、在留資格ごとに取得要件、就労可能な業務などの制限があるので注意が必要です。

母国における学歴を選考時の参考にする

前述の通り、N1など日本語能力の高い外国人でも、入社後に専門的な日本語やビジネス用語、細かいビジネスマナーなどの教育・支援は必要です。

そのため、学習意欲が低い外国人よりも、日々自ら学習をする習慣を持っている外国人を採用したほうが教育もスムーズでしょう。日本の大学や大学院を卒業していなくても、母国の大学を卒業した外国人はそのような学習の習慣を持っている可能性が高いです。

以下は、在留外国人が多い6カ国の2022年の大学進学率（短大含む）のグラフです。

このように、来日する留学生が多い東南アジアの各国は日本よりも大学進学率が低いです。そのため、母国の大学を卒業している外国人は現地では比較的優秀な学生で、自ら学習をする習慣がついている可能性は高いため、採用後の教育などもスムーズにいくケースが多いのです。

まとめ

この記事では、外国人の日本語能力や採用する際のポイントなどについて紹介しましたが、いかがでしたでしょうか。

外国人を雇用している企業にとって、外国人の日本語力やコミュニケーション能力はとても重要な要素です。適切な採用方法や教育プログラムなどを通じて、日本人と外国人双方の円滑なコミュニケーションを支援・促進する必要があるでしょう。

当社では、外国人人材の採用から教育までワンストップでサポート致します。外国人材でお困り事があれば、お気軽にお問い合わせください。