中村　大介

インド人技術者、ベトナム人エンジニア、技能実習生、特定技能人材...。日本企業における外国籍社員の採用は、業種・職種を問わず拡大の一途を辿っています。しかし、この人材活用の現場では「早期離職」という大きな課題に直面しているのも実態です。 今回は、外国人採用に特化した適性検査「CQI」を開発した株式会社エイムソウルでマーケティングを統括する小野様に、採用・定着における新たな評価指標と、その背景にある組織づくりの要諦についてお話を伺いました。外国人材の「異文化適応力」と、受け入れ側の「異文化受容力」。この2つの要素を可視化することで見えてきた、グローバル人材マネジメントの新たな方程式に迫ります。

日本の労働人口減少が進む中、外国人材の採用と定着は多くの企業にとって重要な経営課題となっています。セールスプロモーション事業を主軸に、ホテル運営や教育事業など多角的な展開を進める株式会社マーキュリーでは、2017年から外国籍社員の採用を本格化しました。現在では16カ国から約220名もの外国籍社員が在籍しています。 同社の特徴は、採用から定着支援まで、きめ細やかな体制を構築している点。入社前からの日本語研修や、文化・マナー研修に加え、現場でのOJTとは別に「エージェントサポート部」による定着支援を実施しています。さらに、日本人社員向けの異文化理解研修も実施し、相互理解を深める取り組みを行っています。 今回は、人材開発部門での経験を経て、現在はコーポレートコミュニケーション本部長として広報・採用を統括する八木様に、外国籍社員の採用・育成に関する取り組みについてお話を伺いました。

飲食業界における人材不足が深刻化する中、大阪を中心にお好み焼き専門店を展開する株式会社ゆかり。同社では、正社員の約半数を外国人材が占めています。特徴的なのは、その採用目的が単なる人手不足対策にとどまらない点。外国人材の異なる視点を活かした新規事業の立ち上げや、インバウンド需要への対応強化など、事業戦略と密接に結びついた採用を行っています。今回は山下社長に、外国人材の採用から育成、そして定着率を高めるための取り組みについてお話を伺いました。

医療・介護分野における人材不足が深刻化する中、八王子市で病院・老健施設等を運営する医療法人社団光生会「平川病院」では、30名近い外国人材が活躍しています。特徴的なのは、中国、ベトナム、インドネシア、ミャンマーと、その国籍が多岐にわたる点です。技能実習制度から特定技能への移行期にある今、同院では特定技能での採用にシフトしつつ、日本語力と介護経験を重視した採用を進めています。今回は看護部長の真島様と事務部門ご担当の音田様に、多国籍化が進む医療現場における人材活用の実態と、そこから見えてきた課題についてお話を伺いました。

埼玉県で小袋タイプの調味料を開発・製造している「アミュード株式会社」。同社では初めて特定技能外国人を受け入れた際の経験を活かし、2期生からは日本語力を重視した採用方針に転換。現場からの不安があった中、2期生受け入れ後1年が経過した今、現場はどうなっているのか、同社の栗原社長と森工場長を始めとした経営層〜現場チームまで幅広く取材。外国人材の戦力化に成功した理由と、持続可能な受入れのポイントについてお話を伺いました。

高い日本語能力を持つミャンマー人材の送り出しを行う「大樹日本語学校」と、厳格な選考と全寮制カリキュラムで人材を育成する「株式会社LivCo」。国は違えど両者に共通するのは、よくある単純な現地日本語学校の運営ではなく、教育を通じた人材育成という視点です。外国人材を取り巻く制度が大きく変わろうとする中、お二人が語る現場からの視点は、今後の日本における外国人材活用の在り方をお伺いしました。

特定技能制度を活用したミャンマーからの人材送り出しにおいて、独自の取り組みで成果を上げている「大樹日本語学校」。同校では面接合格後から6ヶ月間の全寮制教育を実施し、日本語力の向上だけでなく、体育会系の精神教育も行うなど、他にない特徴的な育成プログラムを展開しています。今回は、代表の加藤大輝氏に、12年に及ぶミャンマーでの経験と、成功する外国人材活用のポイントについてお話を伺いました。

外国人を雇用する上で、受け入れ企業が必ず気にする点の1つが外国人の日本語能力ではないでしょうか。 現在、外国人の日本語能力を知るための方法として、最もポピュラーと言えるのが日本語能力試験（JLPT）です。 この記事では、この日本語能力試験（JLPT）について、概要やレベルごとの具体的な日本語能力、他試験との違いなどを説明しながら見ていきます。 是非、最後までお付き合いください。